〜素敵なマイホーム作り〜

マイホームを建てよう、その前に

立地条件

これから家を建てまたは購入し、そこで生活をする上で立地条件は大切な判断材料となります。
法律ではその場所ごとに地域区分を設定し、その土地にあった環境整備がされています。
やわらかく言えば住宅は建てられない地域や、静かな町並みを守るために大規模な建物は建てられない地域などがあります。
それぞれの生活スタイルにあった条件を考え、生活する場所を決めることは重要です。
また、「3階建てを建てたい」 という希望があっても、建てられない地域もあります。
各市町村単位で決められていますので、調査が必要となります。
敷地を購入する際は事前に建築士などに相談することが必要です。


土地の形状について

基本的にどのような土地、敷地の形状でも建築は出来ますが、敷地を越えて建物を建てることは出来ません。
また、道路に2m以上接していなければ建築するに当たっての、建築確認申請が許可されません。
理想の建物を建てるにあたりまず必要な条件を良く考え、それが実現できる敷地、土地かどうかを専門家に相談することが必要です。
また、道路の条件により自分の敷地でありながら、建物を建てられない部分があります。
周りの敷地より購入しようとする敷地高さが高かったり、低かったりする場合は、高低差に対する処置が必要となりますので、注意すべきでしょう。


隣地境界線の大切さ

隣地境界線とは実際には線は引かれていないのですが、日本国中全ての土地に対し所有者が設定されており、その区分を確定する為の境界を言います。
敷地の大きさなどを確認したい場合は各管轄の法務局に問い合わせると情報が得られます。(他人の情報はある一定の資格を持つ専門家しか得ることはできません)

稀に隣地境界線の設定がされていない場合がありますが、建築する際には必ず境界線の確定を行っておきましょう。
敷地は立派な財産であり、隣地境界線を越境することは財産侵害となる可能性があります。
また、一方的に決められるものではなくお互いが納得した上で確定していくものです。

敷地の境界設定については隣地同士でもトラブルになることも多々あり、お互いがお互いの主張でもめてしまうので、なかなか解決しにくく、解決してもその後のお隣付き合いが難しくなることもあるようです。
境界の確定は 「土地家屋調査士」 と呼ばれる資格者に依頼し、敷地の調査実測を行ったうえで隣地関係者立会いの下、確定作業を行っていきます。
また、申請書類には実印を捺印し、所有者本人だけでなく利害関係のある関係者全員の承諾を取る場合もあります。
敷地が確定したら、その敷地を元に建築士による設計、確認申請がおこなわれ、境界線を基準として建物の位置決めなどが現場にて行われます。縄張り、やり方等。
建築を行う全ての基準となる隣地(道路)境界線ですので、重要な部分となります。


地盤調査(重要!)

地盤調査とは地盤の強度、その土地に建築が可能かを調べる調査のことです。
地盤調査にもいくつかの種類があり、多く使用されているのがスウェーデン式サウンディング試験ボーリング試験です。
ボーリング試験はマンションなど大きな建築物を建てる時に主に使用され、一般住宅ではコスト面でも比較的安価なスウェーデン式サウンディング試験が多く使用されています。
住宅メーカー、工務店によっては建築費に地盤調査の料金が含まれている場合もあります。
家を建てる時は、建物が十分耐えうる土地であるかを確認することが重要であり、必ず地盤調査は行っておくべきでしょう。
余談ですが、日本は地震大国と呼ばれる程、地震が多い国です。
例え建造物が強固でも台となる地盤が緩くては全てを失いかねません、ですからマイホームを建てる上で重要なのは建築基準法に基づいた施工が必要になります。


敷地条件チェックリスト

登記簿謄本の地目が”田”または”雑種地”等ではないか?

もともと田であったりすると、地耐力(地面の耐力)がない場合があります。
そのような場合は地盤調査を行い、調査結果に基づき適切な地盤改良を施工する必要があります。

敷地の一部に地役権設定がされていないか。または鉄塔などがないか?

地役権設定されている場合、建物の規模に制限がかかる場合があります。
近くに鉄塔(電気)等がある場合は、電力会社の地役権が設定されている可能性があります。

接する道路が狭くないか(4m以下)?

建築基準法による道路の種類によって、敷地の一部が道路に取り込まれる場合があります。
舗装がしてある道路でも、道路として認められない場合があります。

学校区は希望に添っているか、近くに商業施設があるか?

家を建てる際に検討する材料のひとつと考えてください。

周辺住宅の敷地内に植栽、樹木が多く配置されているか?

行政による風致地区等の地域設定がされている可能性があります。
この際、建物に関する規制条件があります。

敷地に高低差はないか?

高低差があり、擁壁(コンクリートの壁)で支えられている敷地では建物を支えるための特殊工事が必要となります。

予定する敷地周辺の建物環境は?

地域により建物の高さの制限や、建物外周の位置の設定など制限がある場合があります。
敷地に充分余裕があっても、敷地すべてを使って建物を建てることができない地域もあります。
※その他にも、敷地ごとに行政が定める条件がありますので、詳しくは専門の建築関係者に相談しましょう。



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Last update:2014/11/26

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