〜素敵なマイホーム作り〜

マイホームの基礎知識

マイホームのイメージ

不動産の個性

不動産には、それぞれ個性があります。
新築注文住宅の場合には、あらかじめ希望を設計に反映させられますが、マンションや中古住宅やログハウス、建売住宅などを探すときには、まさにお見合いのようなもの。そしてハウスクリーニングはハウスクリーニング快援隊(東京)に任せましょう!
ひと目ぼれもありますし、何度も納得いくまで物件を探すということもあるでしょう。
いずれにしても、不動産は高価、しかも一度購入したら長く付き合うことになりますから、慎重に決めて下さい。

住まいのかたち

住まいには、一戸建てもあればマンションもあります。
また、一戸建てのよさとマンションのよさを合わせた連棟式のタウンハウスもあります。
分譲主体で分類すれば大手デベロッパーなどの民間が分譲する物件と、都市基盤整備公団などの公的機関が供給する物件があります。
また、間取りからみれば、2世帯が住むための広い間取りや、共働き家庭向きの住まい、3階建て屋根裏部屋、地下室があるものなど、さまざまなかたちがあります。

マイホームのイメージ

住まいのバリエーションは時代のトレンドや多様化するライフスタイルに対応して機能性や快適さを追求し、ますます選択の幅が広がっています。
マイホームの取得を考えた場合、予算とともに、自分が住みたい家を具体的にイメージすることが大切です。
自分の希望があいまいな状態では、物件探しもうまくいかないものです。

ライフスタイルにマッチしたマイホーム

マンションのメリットは、管理体制がしっかりしていることです。
一戸建ては、近所に公園やゴミ集積所の清掃など、コミュニティの住人が協力して行いますが、マンションの場合は、こうした仕事を管理会社に委託している場合が多く、忙しい共働き夫婦などには向いています。
ただしカラオケやピアノなどを趣味にされているならば、一戸建てのほうが気が楽と言えます。
ライフスタイルにマッチしたマイホームを選びましょう。


マイホーム購入の前に

マイホームを持つ利点

・不動産は値上がりする可能性がある……不動産の価格は短期的に見ると変動するのですが、長期的に見ると上がっています。
マイホームには、インフレによる目減りが生じないという長所があります。

・家族に合った設計ができる……一戸建てであれば、家族の趣味などに合わせて設計することや、ライフステージに合わせた建替えが出来ます。

・税金面での優遇……不動産には、居住用住宅を取得した場合の税金の還付や控除など、さまざまな税制面の優遇措置があります。

・老後の住まいの確保……老後の住まいがあることは、将来の大きな安心になります。

・子供への相続……相続という点でも、不動産は有利といわれています。
最初は、頭金やローンの返済で大変かもしれませんが、収入も上がっていきますから、だんだん負担は軽くなるものです。

ローンの申込みや完済時の年齢

年齢が上がるにつれて住宅ローンを組むのも難しくなります。
ローン完済時の年齢は公的融資の場合だいたい80歳、民間融資は70〜75歳などと決まっているので、返済期間の短縮は免れません。
早めの住宅取得は、有利にローンを組むためのポイントにもなります。

職住近接と遠郊外住宅

職住近接のマイホームで希望どおりの広さを手に入れるには資金が問題なります。
しかも子供の教育環境や健康などへの影響を十分に考えると、職住近接を望ながらも、大半の人は、敷地面積が広くとれて環境のいい、郊外型のマイホームを選択しています。
ただし通勤時間が長いと、やはり体力的に大変です。
通勤時間はできれば1時間半くらいまでを目安にして、乗換回数もできるだけ少なくできる場所にしましょう。


マイホーム購入時にかかる諸費用

マイホーム購入時には、建築費用以外に様々な費用が必要になってきます。
これらの費用は、建物の建築に必要な「建築工事費」以外の費用で「別途工事費」と言われています。
別途工事費の中身は部屋の照明費用や空調に関する費用、インテリアなどにかかる費用です。
敷地の状態によっては、ガスや水道の引き込み費用も必要になってきます。
外構に関する門扉やカーポート、植栽などの工事を必要とする人もいるかもしれません。
建物を建築後には、その建物を登記しなければならず、それらの費用も必要になってきます。
棟上げ式や地鎮祭を行うのであれば、さらに出費はかさみます。

古い家を建て替えするのであれば、古家の取り壊し費用や、仮住まいの費用も必要です。
また、火災保険や地震保険などの各種保険にもかなりの金額がかかってきます。
このような諸費用はマイホーム購入金額の5パーセントから15パーセントを占めると言われています。
平均的な金額として10パーセントは計算しておく必要があります。
諸費用の中には現金で用意しておかなければならない費用も多いため、支払い時に慌てることのないように、あらかじめ予算の中に組み込んでおくことが大切です。

マイホーム購入における建築工事費用が3000万円であれば、300万円くらいは現金で用意しておきたいものです。
新聞の折り込み広告などにおいて頭金ゼロで住宅を購入できる、という宣伝をよくみかけます。
しかし、これらの諸費用のことを考えれば、まったくゼロというわけにはいかないのです。


バリアフリー住宅

高齢化社会を迎え、高齢者でも安心して暮らせる住まいづくりが大きな関心を集めています。
高齢になると、身体機能が低下し、日常の動作にも支障をきたすようになります。
高齢になっても自宅で、安心して暮らすことができ、自立した生活を送れるよう、さまざまな部分に配慮した住宅をバリアフリー住宅とよびます。
具体的には、段差をなくしたり、廊下や入口を車椅子が通れる広さを確保する、階段や廊下に手すりを設置する、あらかじめ介護に十分な浴室やトイレのスペースを確保しておくことなど、高齢化社会に対応した住宅をいいます。

高齢者にやさしい住まいの特徴として年金では、

・設備が自立を助け、介助しやすいこと

・誰もが安全・快適で使いやすいこと

・年をとっても住み続けられること

・身体状況の変化に応じた改造が容易にできることをあげています。

もちろん将来の増改築でも対応することはできますが、費用が割高になるので、新築時にこうした改造を見通して設計しておくと、生涯にわたって安心して住めます。


公的融資でもバックアップ

公庫では基準金利適用住宅として金利面で優遇するほか、長寿社会対応住宅割増として、バリアフリー住宅工事、高齢者等対応設備設置工事などを行う場合に通常の融資枠にプラスして融資がうけられるよう、融資額でも優遇されます。

また年金融資には年金バリアフリー住宅融資があり、これは一般住宅の融資額と比べてもかなり大きな融資額が設けられています。

厚生年金加入者の場合、一般の住宅に対する融資額は最高1320万円ですが、年金バリアフリー住宅融資の場合は、同じ条件で、最高3820万円(割増融資を除く)まで借りることができます。
ほかに高齢者と同居する場合や、段差解消等の工事を行う場合は割増融資も受けられます。


セカンドハウス

マルチハビテーション

仕事の都合でふだんは都会に住んでいても、休日には豊かな自然のなかでリフレッシュしたいという場合(田園型セカンドハウス)や、逆に通勤の便を考えて、仕事の拠点を都心に求める場合(通勤型セカンドハウス)もそれぞれあるでしょう。

このように、複数の住まいを使い分けることをマルチハビテーションといい、公庫や財形などの公的融資機関でもセカンドハウスを取得を支援しています。
公庫も財形も住宅の取得地域に制限はなく、田園型セカンドハウス、都市型セカンドハウス、いずれも取得可能です。
物件に対する融資の条件については、通常の新築建設や、建売住宅、中古住宅、マンションを取得する場合に準じてます。

セカンドハウスの公的融資

セカンドハウスが見つかったら、次は資金計画を立てましょう。
セカンドハウスを購入する場合も、普通は住宅ローンを組むことになります。
公的融資では、公庫や財形などが利用できます。
なお、公庫・財形などの公的融資を受ける時は、一般の住宅を購入するときと同じように、基本的な条件を満たすことが前提です。
また、一般の住宅融資をすでに受けている場合には、すべてのローンを合算して、返済可能な範囲内にあるかどうかを検討することも大切です。
せっかく買ったセカンドハウスなのに、借金をかかえてしまい、ゆとりがなくなったのでは意味がありません。資金プランを十分に立てましょう。

2017/3/30 更新



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